ISC2は5月21日、日本のサイバーセキュリティ人材を対象に実施した生成ＡI時代のサイバーセキュリティ調査「AI in Cyber 2024: Is the Cybersecurity Profession Ready?」を公開した。その概要は以下のとおり。
日本のサイバーセキュリティ専門家は、AIが自身の業務効率を向上させる可能性について、諸外国の同業者よりも楽観的な見通しを持っている一方で、AIの悪意ある利用については、グローバル調査の回答者と同様に懸念を示している。
●回答者の90％が、AIが業務効率を向上させることについて楽観的な見方を示した。
●回答者の59%が、「AIによって今後自身の一部の業務が不要になり、より価値の高い仕事に時間を割けるようになる」と回答。
●4分の3の回答者が、AIがサイバー攻撃やその他の悪意のある活動に利用されることについて、中程度から非常に懸念している。
●AIがもたらす懸念事項のトップ3には「ディープフェイク」、「偽情報／誤情報」、「ソーシャルエンジニアリング」が挙がった。この結果はグローバル調査とも一致している
今回調査では、日本のサイバーセキュリティ専門家がサイバー犯罪にAIが利用されることを強く懸念しているにもかかわらず、44%の回答者が、サイバーセキュリティ専門家はサイバー犯罪者よりもAIの恩恵を享受すると考えていた。この結果はグローバル調査の28%を大きく上回っている。サイバー犯罪者のほうがAIの進歩からより多くの恩恵を受けると回答したのはわずか25%だった（グローバル37%）。
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