Splunkは5月15日、Enterprise Strategy Group社と共同で1650人のセキュリティリーダーを対象に調査した、今日の企業が直面しているセキュリティの問題についての年次グローバル調査レポート「2024年 セキュリティの現状 〜競争が激化するAIの活用〜」を発表した。その概要は以下のとおり。
●93％のセキュリティリーダーが公共の生成AIを自組織で使用していると回答し、91％が特にサイバーセキュリティ業務に使用していると回答。
●生成AIの導入率は高いにもかかわらず、組織の34％が生成AIのポリシーを策定していないと回答し、65％が生成AIの影響を十分に理解していないことを認めている。
●44％が生成AIを2024年に重視する取り組みとして位置付けており、これはクラウドセキュリティへの取り組みを上回った。
●サイバーセキュリティのリーダーたちは、生成AIはどちらにより多くのメリットをもたらすかについて意見が分かれている。45%が攻撃側により多くのメリットをもたらすと考えている一方で、43%は防御側と回答している。
レポートでは、生成AIは初心者レベルの人材をサイバーセキュリティ人材としてより効率的に発掘し、採用後のオンボーディングに役立てることができるとしている。さらに、サイバーセキュリティ担当者の大多数は、生成AIは自組織のスピードと生産性を高めると予測している。
また、セキュリティ担当者の大多数は、厳しさが増すコンプライアンス対応に直面している。コンプライアンス要件の厳格化は、特に、組織全体の違反に対して個人的に責任を負う可能性のあるセキュリティリーダーにとっては、大きな負担となっている。
●76％の担当者が、個人として法的責任を負うリスクがあることがサイバーセキュリティの仕事の魅力を下げていると回答。70%が仕事のストレスから別の職種に移ることを検討したことがあると回答。
●62%の担当者が、重大なインシデントの開示に関するコンプライアンス義務が変化したことによる影響をすでに感じていると回答。一方で86%が、予算配分においてセキュリティ戦略のベストプラクティスを導入するよりもコンプライアンス規制への対応を優先していると回答。
●多くの回答者が、組織はよりリスクを回避する傾向に進むと予想しており、63％が、組織は過度に慎重になりすぎる結果、罰金を回避するために重大でないインシデントも詳細に開示するようになると予想している。
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