カスペルスキーは3月14日、同社のコンテンツフィルタリングチームがまとめた、2023年のフィッシングサイトや詐欺サイトに関する調査結果を公開した。その概要は以下のとおり。
同社のフィッシング対策システムがブロックした不正なウェブサイトへのアクセスの試みは7億959万件に上り、2022年から4割近く増加した。脅威アクターは話題のAIプラットフォームを騙るほか、これまでと変わらずSNS、暗号資産（仮想通貨）取引所、メッセンジャーアプリなど、さまざまなサービスを偽装していた。
■生成AIの話題を利用するフィッシングサイト
2023年は生成AIを組み込んだテクノロジーの統合が進み、サイバー詐欺師たちはこの話題を利用した。また、Macユーザーを狙い「あなたのMacはスパイウェアに感染しています」などの偽メッセージを表示するといった手法のサポート詐欺も変わらず発生している。
■最もアクセスが多かったフィッシングページはインターネットポータルサイト
同社のフィッシング対策システムが防いだ不正なウェブサイトへのアクセスのうち、最も多かったのはグローバルなインターネットポータルを装った偽ページ（16.46％、2022年は8.97％で5位）で、続いて小規模なWebサービス(14.66％、同8.24％で6位)、オンラインストア(12.22％、同15.56％で2位)、銀行(11.29％、同10.39％で4位)。5位は、2022年に最も多かった宅配サービス（8.3％、同27.38％で1位)だった。また、暗号資産関連の偽ウェブサイトがトップ10入りし、5.24％で9位となった。
■スパムメールの発信元となった国と地域の割合で、日本は微増で4位に
同社のメールアンチウイルスシステムが検知したグローバルのメールトラフィックに占めるスパムメールの割合は、2022年の月平均48.6％と比較して約3ポイント減少の45.6％。スパムメールの発信元となった国と地域の割合では、日本はロシア（31.5％、2022年は29.8％で1位）、米国（11.3％、同10.7％で3位）、中国（11.0％、14.0％で2位）に続き3.6％の4番目で、6番目だった2022年の3.3％から微増となっている。一方で、スパムメールの標的となった国と地域では、日本は2022年と変わらず1.4％で17位（2022年は1.4％で18位）だった。
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