デル・テクノロジーズは1月18日、1月9日に米国で発表されたブログをベースにした抄訳版として、データ保護に関する最新の調査結果を発表した。
同社が世界中の公共機関および民間企業のITおよびITセキュリティーの意思決定者1,500名を対象に調査したところ、回答者の52％（APJ地域 57%）が、過去12カ月以内にデータへのアクセスを阻害するサイバー攻撃を受けたと回答した。これは、過去5年間を通じて最も高い割合だった。
また、調査対象となった組織の75%（APJ地域76%）が、既存のデータ保護対策ではランサムウェアの脅威に対処できないという不安を抱えおり、回答者の69%（APJ地域66%）が、破壊的なサイバー攻撃が発生した場合、確実に復旧できる自信がないと回答したという。
さらに、生成AIについても調査した。その結果、52%（APJ地域46%）が、生成AIは自分たちの組織の
サイバーセキュリティーポスチャーにメリットをもたらすと考えていたという。一方で、88%（APJ地域89%）が、生成AIによって新たなデータが大量に生み出されるとともに、特定のデータタイプの価値が高まる可能性が高く、将来のデータ保護戦略を策定する際には、これらを考慮する必要があると考えていた。