デル・テクノロジーズは1月31日、「サイバー復旧」に関する調査結果を発表した。それによると、サイバー復旧に毎年投資している企業ほど、ビジネスの復旧が早くなる傾向が明らかになったという。
調査のハイライトとして以下の3点を挙げている。
- 過去3年間に障害インシデントを経験した回答者は4割を超え、そのうち6割の回答者が復旧までに少なくとも2日を要したと回答
- 多くの企業・職場でセキュリティー対策は進んでいるが、経営層（事業本部長以上）と現場（部長・部長代理以下）間のサイバー脅威に対する危機意識には15pt以上のギャップがある
- サイバー復旧に対して「毎年投資している」と回答した企業は、復旧時間が短くなる割合が高いことが明らかに
サイバー復旧は、デジタルサービスがサイバー脅威起因での障害に見舞われた際、被害の拡大を縮小するためにビジネスのシステムとサービスを迅速に復旧させるための対策のこと。近年は特に、企業のデジタル トランスフォーメーション(DX)の進展に伴い、ランサムウェアなどを利用したサイバー攻撃の増加・高度化が、デジタルサービスの障害につながる大きなリスク要因になっている。調査は、国内企業のサイバー復旧の理解度の実態を調査したもの。